有事への備えとサステナビリティは、一見すると対極にある概念のように思える。前者は緊急事態や衝突を想起させ、後者は持続可能で穏やかな未来像を描く。しかし、エネルギーと資源が社会の基盤である以上、それらを安定的に確保することは平時にも有事にも共通する条件である。
近年、これらは「レジリエンス（強靭性）」というキーワードで結びつけて議論されることが増えている。エネルギー転換と資源循環は、環境政策の枠組みを超え、安全保障や産業戦略の観点からも再定義されつつある。
本稿では、日本とフィンランドの連携に焦点を当て、サーキュラーエコノミー（CE）が社会のレジリエンス向上にどう寄与しているのかを考察する。
世界経済フォーラム「低炭素・循環型システム・チャレンジ」、脱炭素と循環を両立するスタートアップ12社が受賞
人の行動を後押しする「ナッジ」は何が効くのか。環境省が9年間・45事業の実証結果を公表
コスモ石油ら4社、堺製油所のSAF製造で生まれる廃食用油由来ナフサを化学品原料として活用開始
スマホ1台の製造に約266kgの資源採掘。Back Market、6か国調査で実態と消費者の認識のずれ。日本に顕著な傾向も明らかに
日本製鋼所とキリン、PETを95％以上分解するアルカリ解重合技術の実証に成功。量産に向けた知見も取得
