青山商事は2026年10月15日、2026年秋冬商品から、使用済み衣類の回収を促す専用タグの取り付けを順次開始すると発表した。対象はスーツからカジュアルアイテムまでのほぼすべての商品で、同社の資源循環プロジェクト「WEAR SHiFT（ウエアシフト）」を加速させる狙いがある。
タグは、衣服のデザインを損なわないよう、ポケットの内側や裏地など目立たない場所に縫い付けた。着なくなった服を捨てずに店舗の回収ボックスへ持ち込むよう呼びかけるメッセージを記載しており、衣類が役目を終える際に、廃棄ではなく資源循環という選択肢を示す。同社は、資源循環を続けるには顧客が使用済み衣類を店舗に持ち込む行動が起点として欠かせないとし、衣類を手放す瞬間にも資源循環を推進したいという思いを伝えるため、商品自体にタグを付けることにしたと説明した。
取り付け対象は、スーツ、ジャケット、スラックス、スカート、コート、礼服、ベスト、ドレスシャツ、ブラウス、ネクタイなどのビジネスアイテムと、カジュアルシャツ、Tシャツ、トレーナー、ニットポロ、ニットベスト、セーター各種、ブルゾンなどのカジュアルアイテムだ。シューズやベルトなどタグを縫い付けられない商品は除くが、回収はこれらも含めて受け付ける。回収は「洋服の青山」と「SUIT SQUARE」の全店舗に設置したリサイクリングBOXで行い、自社製品だけでなく他社製品も対象とした。希望者には次回の買い物で使えるクーポン券を発行する。
環境省のサステナブルファッションの推進に向けたアクションプランによると、家庭から手放されて焼却などで処理される衣類は年間約46万トンと推計されている。WEAR SHiFTは、同社が1998年に始めた下取りサービスを発展させた取り組みで、2023年10月から全国700超の店舗にリサイクリングBOXを設置してきた。回収した衣類は、リユースできるものを古着として流通させるほか、ウールやポリエステルのリサイクル素材に紡績し直してスーツやコートなどの新製品に生まれ変わらせており、再利用率は約99%に達する。
回収衣類の一部は防災毛布としても再生しており、2019年以降、計12自治体に総数3,300枚を寄贈した。寄贈をきっかけに、9自治体と包括連携協定または防災に関する連携協定も締結した。また2022年には、一般社団法人more trees、高知県梼原町と森林保全に関する連携協定を結び、回収量1kgあたり10円の寄付を通じて梼原町の「AOYAMAの森」で多様性のある森づくりを進めている。
紳士服業界では、AOKIも1996年からスーツなどのウール製品の店頭回収を続けており、現在は不要な衣類を回収する「OKAERI（おかえり）エコプロジェクト」として取り組んでいる。回収したウール製品は提携工場で車の吸音材などの資材に再利用し、ポリエステル製品を中心とするそのほかの衣類も再利用や再資源化を図っている。
こうしたなか青山商事は、店舗での回収に加え、商品そのものにタグを付けて回収を呼びかけることで、顧客が衣類を店舗に持ち込む行動を後押しする。同社は今後も、環境課題の解決にとどまらず、持続可能な社会の実現への貢献を推進していくとしている。
※冒頭、文中の画像はプレスリリースより引用
【プレスリリース】【10月20日はリサイクルの日】使用済み衣類を新たな資源へ 2026年秋冬からほぼ全商品に衣類回収を促す専用タグを取り付け
【参照サイト】WEAR SHiFT
【参照サイト】サステナブルファッションの推進に向けたアクションプラン（環境省）
【参照記事】回収した衣類をリサイクルしてBOXに活用！不要衣類を回収する「OKAERIエコBOX」を設置
【参照記事】AOKIのエコ活動「OKAERIエコプロジェクト」
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