サーキュラーエコノミーとカーボンニュートラル
脱炭素化に向けた取り組みが急加速するなかで、サーキュラーエコノミーは気候変動対策にどのように貢献するのでしょうか。近年、この2つの取り組みをリンクさせた政策や活動が顕著になると同時に、さまざまなレポートや研究も発表されています。
各所で頻繁に引用されているエレン・マッカーサー財団によるレポート 「COMPLETING THE PICTURE: HOW THE CIRCULAR ECONOMY TACKLES CLIMATE CHANGE（全体像を完成させる：サーキュラーエコノミーがどのように気候変動対策に取り組むのか）」では、サーキュラーエコノミーと脱炭素の関係を明らかにしています。同レポートは、再生可能エネルギーとエネルギー利用効率化は全ての温室効果ガス排出のうち55%に対しての取り組みであり、仮にこの55%が解決されたとしても残りの45%にはアプローチされないと指摘。残りの45%には製品の製造や利用の循環化が図られなければならないと主張しています。また、オランダのサーキュラーエコノミー推進団体のCircle Economyが発表した「Circularity Gap Report 2021 （循環性ギャップレポート 2021）」では、サーキュラーエコノミーは2019年の温室効果ガス排出量の39%にあたる228億トン（CO2換算）を削減し、気候崩壊を防ぐことに大きく寄与すると試算しています。
つまり、脱炭素社会に向けては再生可能エネルギーの普及だけではなく、サーキュラーエコノミーへの移行と両輪で進めていく必要があるのです。
すべてのサーキュラーエコノミーの取り組みは脱炭素化社会の実現に貢献しますが、本特集では特に脱炭素に焦点を当てたサーキュラーエコノミーの取り組みをピックアップしています。
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