国際経営コンサルティング大手の英Deloitte Globalはこのほど、調査レポート「Urban Future with a Purpose：12 trends shaping the future of cities by 2030（目的のある都市の未来：2030年までに都市の未来を形作る12の動向）」を発表した。同レポートでは、ポストコロナの都市生活における「サステナビリティ・レジリエンス・繁栄」の実現を目指し、世界の各都市が取り組むべき12項目の行動の動向調査を実施した。
新型コロナウイルス感染症蔓延は世界中の都市生活を一時的に麻痺状態にし、その後も社会的距離やテレワークの浸透が人々の生活習慣に大きな変化をもたらした。今回のレポートは、新型コロナウイルス感染症による危機がもたらした変化を一つの好機ととらえ、技術とイノベーションによって、よりグリーンでデジタルかつ持続可能な社会へ移行する都市計画を支援することを目的とする。豊富な人的資本や多数の既存インフラといった都市の持つ有利性を活かせば、その可能性は多大だとしている。
