株式会社日経BPは11月12日、マーケティング専門メディア「日経クロストレンド」が作成した「トレンドマップ 2024下半期」を発表した。この調査では、注目の95キーワードをランキング化し、マーケティング、消費トレンド、テクノロジー分野における将来性と経済インパクトを評価。日経クロストレンドの外部アドバイザリーボードと編集部の専門家による協力を得て、各分野のトレンドを分析している。
2024年4月に実施された前回調査と比較すると、「サーキュラーエコノミー」の経済インパクトの伸びが一位であり、消費トレンド分野では0.53ポイントの増加を見せた。例えば、トヨタ自動車や豊田通商、アイシンは、2024年8月に社団法人サーキュラー・コアを設立しており、自動車産業におけるサーキュラーエコノミー実現に向けた動きも見られた。
持続可能な資源循環と経済成長を両立させるサーキュラーエコノミーが、産業界や政府の取り組みにより実際の経済活動に大きな影響を与え始めているといえる。
また、将来性の伸びは、「SDGs」がマーケティング分野で一位であり、0.36ポイントの増加を見せた。
本調査は2024年10月に実施。編集部が、マーケティング分野の32キーワード、消費トレンド分野の33キーワード、テクノロジー分野の30キーワードの計95キーワードを選定し、それぞれを認知する人に各キーワードの「将来性」と「経済インパクト」を5段階評価で尋ね、スコアリングした。
【プレスリリース】日経クロストレンド「今後伸びるビジネス」2024年下半期ランキングを発表
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（※画像の出典：株式会社日経BP）
