今、求人情報を見れば「ESG」「サステナビリティ」の文字を見ない日はない。多くの企業が「ネット・ゼロ」を掲げ、ESGへの取り組み開示を進めようとするなか、実際に環境負荷削減・炭素削減を実現できる人材への採用熱が加熱している。一方で、求人票通りの経験豊富なESG・サステナビリティ人材は圧倒的に不足しており、企業にとっては採用したいのに他企業との人材争奪戦に勝ち抜かなければならないという状況だ。

おまけに、新型コロナウイルスの大流行が引き金となり、アメリカを中心として世界各国でThe Great Resignation(大量離職)が起きている。これまでの「当たり前」が根底から覆されるなか、多くの人が自分にとっての人生における優先順位を問い、働いてきた会社をやめる決断に踏み切っているわけだ。この現実を前に、企業はどう向き合うべきなのだろうか。

企業が求めるESG人材は非現実的

人材不足とはいうものの、企業が求めているのはどのようなスキルを持った人たちなのだろうか。実際の求人票を見てみると、その多くが、すでに企業でサステナビリティマネージャーとしての勤務経験が複数年ある人からの応募を想定している。実際に現職のサステナビリティマネージャーが仕事を探そうとすれば、すぐに複数社からのオファーが殺到するほどだという。オーストラリアで行われた最新の調査報告書によるとサステナビリティマネージャーの平均年収は対昨年比で23% 上がり、233,730ドル(日本円約1900万円)の高水準となっている。PwCは、ヨーロッパ圏内だけでも13.8兆円の投資を行い、2026年までにESG領域におけるリーダー10万人を採用する考えを示している。マッキンゼー、ボストン・コンサルティング・グループ、KPMGやデロイトなども同様にESG採用を強化する意向だ。

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